年齢別に被害の経験率を並べると、きれいな山型が現れます。低年齢と高年齢で低く、30代から50代にかけて高い。

フィッシングを見てください。ピークの40代が12.2%、80歳以上が5.9%。2.1倍の開きがあります。「特に被害はない」と答えた人も、80歳以上では32.8%で、40代の13.4%の2.4倍です。

この数字だけを見ると、説明は簡単そうに思えます。高齢者は慎重だから。若い人は無防備だから。詐欺への警戒心が世代で違うから。ニュースやセミナーでよく聞く話とも一致します。

同じ調査には「迷惑メール・架空請求メールを受信した」という項目があります。これは便利な指標です。迷惑メールは、こちらが何をしていようと勝手に届きます。ネットでの行動が慎重でも大胆でも、アドレスが知られていれば届く。だから「攻撃がどれだけ到達しているか」の代わりとして、そこそこ素直に使えます。

そして、この受信率が年齢で大きく違います。

2本の線がほとんど同じ形をしています。迷惑メールの受信率は50代の75.9%をピークに、80歳以上では40.1%まで落ちます。フィッシング被害の山も、ほぼ同じところにあります。

そこで、フィッシング被害率を迷惑メール受信率で割ります。「同じだけ攻撃が届いていたとしたら、どれくらいの割合で被害を経験するか」の目安です。

割り算の前は40代12.2%対80歳以上5.9%で2.1倍ありました。割り算のあとは0.163対0.147で1.1倍です。年齢差はほぼ消えました。

そして最も低いのは80歳以上ではなく、10代の0.091でした。10代には迷惑メールが47.1%の人に届いているのに、フィッシングとして認識した人は4.3%しかいません。届いている量に対して、認識できている割合が全年齢で最も低い。

ここまでの話を「つまり高齢者の被害が少ないのは全部見かけだけ」とまとめたくなります。ところが、そう書くと嘘になります。ウイルス感染だけは、割り算をしても高齢層が高いままです。

生の数字からして違います。ウイルス感染のピークは60代の13.0%、次いで70代の12.9%。20代はわずか4.5%です。フィッシングとは山の位置が違う。

毎日インターネットを利用する人の割合で割ると、20代0.048から80歳以上0.198まで、ひとつの例外もなく単調に上がります。4.1倍です。フィッシングで見たような「割ったら消える」現象は起きません。

ではなぜ、ウイルスだけが違うのか。答えは対策の中身にありました。

同じ調査は、実施しているセキュリティ対策を複数回答で聞いています。ここを年齢別に開くと、はっきりした分かれ方が見えます。

60代を見てください。ウイルス対策ソフトの導入率40.5%は全年齢で最高。携帯会社のセキュリティサービス加入41.0%も最高です。お金を払って手に入れる対策については、どの世代よりもきちんとやっています。

ところが同じ60代で、「ソフトウェアを最新のものにする」は45.0%。40代の60.3%より15ポイント以上低い。「端末にパスワードロックなどを設定する」は40.0%で、30代の62.8%から22.8ポイント落ちています。

ウイルスやマルウェアの侵入口として大きいのは、更新されていない古いソフトウェアの弱点です。対策ソフトを入れることと、OSやアプリを最新に保つことは、別の作業です。前者は一度の買い物で済みますが、後者は毎月くり返す手作業です。

60代は「買う」を最もよくやり、「続ける」でつまずいている。この組み合わせが、ウイルス感染率のピークと重なります。これは推測を含む読み方ですが、数字の並びとはよく合います。

この調査には「インターネット利用で不安に感じること」と「実際に経験した被害」の両方があります。同じ事柄を指す選択肢が6組あるので、並べて引き算ができます。不安の側は母数が「不安を感じている人」なので、利用者全体を分母に直してから比べました。

6つのうち5つは、不安が実際の経験を大きく上回ります。個人情報の漏えいは48.8ポイントも上。これは自然なことで、怖がるから対策するのであって、不安が実害を上回るのは健全とも言えます。

逆転するのはひとつだけ。迷惑メール・架空請求です。64.1%の人が実際に受け取っているのに、不安として挙げる人は33.1%しかいません。3人に2人に届いているものを、3人に1人しか気に留めていない。

しかもこの逆転は、世代でまったく違う顔をします。

30代は迷惑メールのズレが−47.2ポイントで最大です。71.8%に届いているのに、不安に挙げるのは24.6%。日常の風景になりすぎて、もう気にしていない。

60代は逆に、詐欺への不安のズレが＋39.4ポイントで最大です。強く恐れている一方で、迷惑メールのズレは−22.5ポイントまで縮みます。恐れの向き先が、若い世代とは違います。

令和年代の調査から「インターネットの利用についての相談」という設問が加わりました。デジタル孤立を測れる、数少ない公式データです。

まず年齢で見ると、意外なほど動きません。「相談できる相手はいない」は最も高い70代でも4.7%。80歳以上は3.1%で、むしろ40代の3.3%とほぼ同じです。

変わるのは相談相手の顔ぶれでした。

家族・親戚は、どの年齢でも7割前後を保ちます。ところが友人は20代の55.3%から80歳以上の14.2%まで、4分の1に減ります。相談窓口が家族ひとつに細っていく。代わりに携帯電話ショップが70代で21.6%まで上がりますが、80歳以上では13.3%に落ちます。店舗まで行くこと自体が負担になるのだと思われます。

そして、年齢よりはるかにきれいな勾配を描いたのが世帯年収でした。

「相談できる相手はいない」は、年齢では最大4.7%でした。ところが世帯年収で見ると200万円未満で6.9%、2000万円以上で1.5%。4.6倍の開きです。ICTスキルが「いずれもできない」は34.7%対7.1%。しかも年齢のような山型や谷型にならず、ほぼ単調に下がります。

この調査には都道府県別の集計もあります。「不安は強いのに実際の被害は少ない県」「危ないのに怖がっていない県」を並べたくなります。実際にやってみました。

結果は、作れませんでした。理由は標本数です。

1県あたりの回答者は377人から989人（中央値772人）。都道府県別としては悪くない数ですが、県どうしの違いが15ポイント程度しかないのに、1県の誤差が±6ポイントあります。これでは順位のほとんどが誤差の中に沈みます。

47都道府県を並べた表は作れます。数字も埋まります。しかし全国平均と統計的に区別できるのは2県から8県だけで、残りは翌年には順番が入れ替わる可能性が高い。

例外的に、繰り返し端に出る県はありました。東京都は詐欺・フィッシングのズレが22.6ポイントで最小、迷惑メールが−43.2ポイントで最小。どちらも「怖がっている以上に、実際に届いている」側です。逆に静岡県は詐欺37.2ポイント、個人情報56.9ポイントでどちらも最大。この2県だけは、誤差を超えて言及できます。

地方ブロック（11区分）にまとめても、詐欺のズレは27.0から32.6ポイントの範囲に収まり、5.6ポイントしか散らばりません。地域差が出るのはズレではなく被害の認知そのもので、南関東11.4%に対し北海道6.7%、東北7.3%。これも都市部でネット通販の利用が多いことでほぼ説明がつきます。

最後にもう一度だけ、この記事の骨格をまとめます。サイバー被害の年齢差は、危機意識の差ではなく、攻撃が届いている量の差でした。フィッシングの2.1倍差は、到達量で割ると1.1倍まで縮みます。

ただしこれは「高齢者は安全」という意味ではありません。ネット通販を使う人に限れば遭遇率はむしろ高く、ウイルス感染にいたっては60代・70代が実際のピークです。安全なのではなく、まだ狙われる場所に立っていない人が多いだけ。そして立った瞬間に、対策の穴がそのまま露出します。

年齢で安心せず、届いている量で考える。統計の読み方をひとつ変えるだけで、守るべき相手が変わります。