最初に、いちばん大事な事実を1つだけ置きます。

チャットアプリやSNSのオンライン表示は、業界ではプレゼンス（presence＝在席情報）と呼ばれる仕組みで動いています。名前こそ「在席」ですが、やっていることは驚くほど素っ気ないものです。

アプリを開くと、端末はサーバーとの間に常時つなぎっぱなしの通信路（WebSocketなどと呼ばれます）を張ります。そして数十秒に一度、「まだ生きてます」という短い信号を送り続けます。心臓の鼓動になぞらえてハートビートと呼ばれます。サーバー側は、その鼓動が届くたびに「最後に見た時刻」を上書きし、一定時間（TTL）以内に次の鼓動が来なければ、勝手にオフラインに落とす。それだけです。

擬似コードにすると、この程度のものです。

// 端末側：アプリが起きている限り、30秒ごとに送るだけ
setInterval(() => {
  socket.send({ type: "heartbeat", user: "user_12345" });
}, 30000);

// サーバー側：鼓動が来たら時刻を上書きするだけ
function onHeartbeat(user) {
  presence[user].lastSeen = Date.now();
  presence[user].status  = "online";
}

// 一定時間、鼓動が途絶えたら落とすだけ
function sweep() {
  for (const u in presence) {
    if (Date.now() - presence[u].lastSeen > TTL) {
      presence[u].status = "offline";   // ← ここで初めて緑の点が消える
    }
  }
}

お気づきでしょうか。本人確認は、この通信路が最初に張られた「たった一回」で終わっています。指紋認証もパスワードもパスキーも、その一回のためのものです。いったん通信路が張られてしまえば、あとはアプリが勝手に鼓動を打ち続けます。持ち主が眠っていても、旅行に出ていても、そして――亡くなっていても、です。

つまり緑の点が意味しているのは、正確にはこうです。

サービスごとに「消えるまでの時間」がまるで違う

ややこしいのは、この判定基準がサービスごとにバラバラで、しかも各社とも内部仕様をきちんと公開していないことです。以下は公開情報と一般的な観測にもとづく整理で、仕様変更で変わりうることを前提に読んでください。

ここまでで、怪談の半分は説明がついてしまいました。「オンラインになっている」は、その人の心臓ではなく、その人の端末の鼓動を見ている。では、持ち主がいなくなった端末は、どのくらい鼓動を打ち続けるのでしょうか。それが次の章です。

ここからは推理小説のやり方でいきます。まず容疑者を全員並べ、それぞれの手口（何が起きているのか）と、犯行の頻度（どのくらいよくあるか）を書き出します。

この表の読み方はシンプルです。1〜4は端末が生きている限り自動で起き続ける現象で、止める必要すらありません。5〜7は「人か設定」が背後にいるもので、落ち着いて処理すれば終わります。そして8だけが、放置してはいけないものです。第4章まで進むと、この8番の姿がはっきり見えてきます。

容疑者3をもう少し詳しく：なぜ何か月もログイン状態が続くのか

「パスワードを入れていないのに、なぜログインしたままなのか」。ここが一般には最も分かりにくい部分なので、少し掘り下げます。

現代のサービスは、ログイン状態をパスワードで保持していません。ログインに成功した瞬間に、サーバーは端末に対してトークンという長い文字列を発行します。以降、端末はパスワードではなくこのトークンを見せて「私はさっきログインした人です」と名乗ります。しかもトークンには寿命があるため、期限が切れる前に、アプリが裏で勝手に新しいトークンに交換し続けます。

この交換が止まる条件は、各社が公開しています。たとえばGoogleのOAuth 2.0では、リフレッシュトークンが無効になる条件として「6か月間使われなかった場合」「利用者がアクセスを取り消した場合」「Gmailのスコープを含むトークンで、利用者がパスワードを変更した場合」などが明記されています。

容疑者4をもう少し詳しく：オフラインの端末の位置が、なぜ動くのか

「亡くなった人のiPhoneが、地図の上で動いている」――この証言は特に多く、そして特に怖がられます。ですがこれは、Appleが公式に説明している機能そのものです。

Appleの「探す」ネットワークは、端末がインターネットにつながっていなくても位置を報告できるように作られています。仕組みはこうです。オフラインの端末は、暗号化されたBluetoothの信号を静かに発信し続けます。その電波が届く範囲を、まったく無関係の他人のiPhoneが通りかかると、そのiPhoneが信号を拾い、匿名かつ暗号化された形でAppleのサーバーに位置を中継します。持ち主だけが持つ鍵でしか復号できないため、中継した人にもAppleにも中身は見えません。

つまり、引き出しの奥で電源が切れかけているスマホでも、その家の前を誰かがiPhoneを持って歩いただけで、地図上の位置が更新されます。「動いている」ように見えたのは、端末が動いたのではなく、通りすがりの人が動いただけです。

怪談としては台無しですが、技術としてはかなり見事な設計だと思います。

容疑者リストが揃ったので、実際によく語られる「目撃証言」を1件ずつ突き合わせていきます。

証言A：「半年ぶりに、急にオンラインになった」

もっとも多い証言です。半年間ずっと灰色だったアイコンに、ある日突然、緑の点が戻る。

もっとも多い正体は、充電です。バッテリーが切れて放置されていた端末に、遺品整理や機種変更の下調べで誰かが電源を挿す。端末が起動する。保存されていたトークンでアプリが自動的にサーバーへつながる。第1章のハートビートが再開する。緑の点が戻る。ここまで、人が意識的に操作した部分は「充電ケーブルを挿した」だけです。

同じことは、端末を初期化する前のOSアップデート、修理業者による通電確認、あるいは家族が「写真だけ取り出したい」と電源を入れた瞬間にも起きます。時期が四十九日や一周忌と重なりやすいのは、単にその時期に遺品整理が行われるからです。

証言B：「『探す』で位置が動いている」

第2章で見たとおり、すれ違い通信によるものです。加えて、遺族がその端末を持って移動していれば、当然そのとおりに動きます。怖い動き方をするのは、むしろ「まったく動かないはずの場所で、数十メートルだけ揺れる」パターンですが、これは測位誤差です。GPSが届きにくい屋内では、Wi-Fiの電波から位置を推定するため、日によって数十メートルずれます。

証言C：「誕生日を祝ってあげてください、と通知が来た」

これは技術的には最も単純で、心情的には最もつらい部類の現象です。SNSのアルゴリズムは、その人が亡くなったことを知りません。誕生日通知も「知り合いかも」も「○年前の思い出」も、生きている利用者に対する処理をそのまま実行しているだけです。

これを止める唯一の方法が、第5章で扱う追悼アカウントへの切り替えです。追悼アカウントになると、誕生日通知や「知り合いかも」などの表示から外れるようになります。逆に言えば、切り替えの手続きをしない限り、システムはその人を生きている人として扱い続けます。

証言D：「本人のアカウントからメッセージが届いた」

ここだけは、話が違います。これは怪談ではなく、事件の可能性があります。

第2章の容疑者リストで「要対処」と書いた8番――不正アクセスです。あるいは、故人のプロフィール写真と名前をコピーして作られた別アカウント（なりすまし）である可能性もあります。後者は本人のアカウントが乗っ取られたわけではないので、パスワードを変えても止まりません。友人一覧に片っ端から友達申請を送り、「実は困っていて」と金銭を要求するのが典型的な流れです。

証言E：「生きている人のプロフィールに『追悼』と表示された」

最後に、逆向きの怪談も検死しておきます。「まだ生きている自分のアカウントが、勝手に追悼アカウントにされた」という証言です。

これは実際に起きました。2016年11月11日、Facebookで大規模な不具合が発生し、多数の利用者のプロフィール上部に追悼用のメッセージが表示されました。被害者の中には創業者のマーク・ザッカーバーグ氏本人も含まれていました。Facebookは「追悼アカウント向けのメッセージが、誤って他のアカウントにも表示された」と説明し、ひどい誤りだったとして謝罪、短時間で修正しています。

この一件が示しているのは、プラットフォーム上の「生」と「死」は、データベースのフラグが1つ立っているかどうかで決まっているという、身も蓋もない事実です。フラグは間違って立つこともあれば、立て損ねることもあります。

ここまでで、緑の点そのものはほぼ無害だと分かりました。ではこの記事の本題です。誰かが亡くなったという情報の周りには、実際に何が集まってくるのか。

攻撃1：AIで量産される「偽の訃報サイト」

2024年前後から、セキュリティ企業各社が繰り返し報告している手口です。攻撃者は、SNSに投稿された短いお悔やみの書き込みなどを機械的に収集し、生成AIで長々とした追悼記事を捏造して、それらしい訃報サイトを大量に作ります。そしてSEO操作（検索エンジン最適化の悪用）によって、故人の名前で検索したときに上位に出るよう押し上げます。

訪問した遺族や友人が待っているのは、追悼のページではありません。広告、寄付の要求、偽の追悼グッズ販売、成人向けサイトへの誘導、そして「あなたはロボットではありませんか」という偽の確認画面を装った、通知許可や不要なアプリのインストールです。研究者は、同じ手法が情報窃取型マルウェアの配布に転用されうる点も指摘しています。

この手口が特に悪質なのは、狙われる人の心理状態が完全に読めている点です。訃報を検索している人は、急いでいて、動揺していて、そして「本当かどうか確かめたい」と強く思っています。普段なら踏まないリンクを踏む条件が、全部そろっています。実際、同僚が亡くなった後に同じ会社の複数の従業員が偽訃報サイトを訪れていた、という観測も報告されています。

攻撃2：解約された電話番号が、他人に再割り当てされる

これは技術的に非常に興味深く、そして実害が大きい問題です。

プリンストン大学の研究チームが2021年に発表した調査があります。米国の大手2社で「新規契約者が今すぐ取得できる」状態にあった電話番号259件を調べたところ、そのうち171件（約66%）が、まだ何らかのオンラインサービスのアカウントに紐づいたままでした。さらに259件のうち100件は、過去の情報漏えいで流出した認証情報とも結びついていました。

意味するところは深刻です。故人の携帯電話を解約すると、その番号は一定期間ののち、まったく別の人に再割り当てされます。もし故人のアカウントに、その番号がSMS認証用として登録されたまま残っていたら――新しい持ち主は、パスワードを知らなくても「パスワードをお忘れですか」から認証コードを受け取れてしまいます。SMSによる二要素認証が、そのまま乗っ取りの入口に反転するわけです。

攻撃3：休眠アカウントそのものが狙われる

攻撃者にとって、休眠アカウントは理想的な標的です。理由は3つあります。誰も見ていないので侵入に気づかれない。パスワードが古く、使い回されている確率が高い。そして持ち主が絶対に苦情を言わない。

手口としては、過去の漏えいで出回っている「メールアドレスとパスワードの組」を、片っ端から他のサービスで試すクレデンシャルスタッフィング（パスワードリスト攻撃）が中心です。この攻撃は、正しいパスワードを使うため、失敗回数の監視では検知しにくいという厄介さがあります。乗っ取られたアカウントは、友人一覧を持つ「信用のある発信元」として、詐欺や広告の踏み台に使われます。

なお、この種の攻撃に対して最も効くのは多要素認証です。当サイトの二段階認証・パスキーの設定方法を解説とパスワード使い回しの危険性と対策で、設定の手順を扱っています。自分が元気なうちに済ませておくことが、そのまま遺族を守る準備になります。

攻撃4：訃報のSNS投稿が「留守の告知」になる

最後は、デジタルではなく物理の話です。訃報をSNSで知らせる際、葬儀の日時と場所を書くことは、「その時間、遺族の自宅は無人です」と公開するのと同じになります。総務省をはじめとする公的機関は、長期の外出をリアルタイムで投稿することへの注意を繰り返し呼びかけています。

訃報の連絡そのものをやめる必要はありません。日時と場所は、公開範囲を限定した連絡手段で伝える。ただそれだけで、この経路は塞げます。

ここが実用パートです。主要サービスが用意している仕組みを、「生前に指名できるか」「死後に申請できるか」「放置したらどうなるか」の3点で並べます。

この表から読み取れる、意外な結論

3つ、指摘しておきたいことがあります。

第一に、GoogleとAppleは「生前に指名する仕組み」を持っている数少ないサービスです。しかもこの2社は、スマートフォンそのものの持ち主でもあります。ここを押さえておけば、遺族が端末の中身に到達できる確率が大きく上がります。設定は数分で終わります。

第二に、Googleの「2年で削除されうる」というポリシーは、遺族にとって時限爆弾にも命綱にもなります。放っておけば消えてくれる、とも読めますが、写真やメールが一緒に消えることも意味します。故人が残した写真を家族が見たいと思うなら、2年は驚くほど短い時間です。

第三に、日本でいちばん使われているLINEに、生前指名の機能がありません。これは覚えておく価値があります。トーク履歴を残したいなら、生前のバックアップ設定が事実上の唯一の手段になります。

ここで、怪談から完全に離れます。国民生活センターが2024年11月20日に公表した「今から考えておきたい『デジタル終活』」という資料に、実際の相談事例が3件収録されています。どれも幽霊は出てきませんが、この記事で扱ったどの怪談よりも、はるかに現実的に困っています。

そして、この資料にはこの記事全体の核心を突く一文が書かれています。

「事業者には、死亡した事実を知る手段がない」。これこそが、この記事で追いかけてきた怪談の正体そのものです。緑の点が消えないのも、誕生日通知が来るのも、毎月1,000円が引き落とされ続けるのも、原因はまったく同じ一点にあります。システムの側には、人の死を知る方法が用意されていない。幽霊がいるからではなく、死を伝える経路が存在しないから、機械は淡々と生きている人向けの処理を続けているのです。

国民生活センターが紹介している、地味だが実用的な工夫

同資料には、パスワードの保管方法として現実的な折衷案が紹介されています。日常的に家族と共有するのはトラブルのもとになる、しかし共有しなければ遺族が詰む――というジレンマへの答えです。

この「修正テープ」の方式、地味に見えてセキュリティ設計としてよくできています。秘密を物理的に隠しつつ、開封の痕跡が残るようにしてある。改ざん検知つきの封印そのものです。デジタルの世界では当たり前の考え方が、名刺サイズの紙の上で成立しています。

なお、パスワードの整理そのものについては、当サイトのGoogle・Appleの無料標準機能 vs 有料の専用アプリもあわせてどうぞ。デジタル終活の第一歩は、結局のところ「自分が今、何と契約しているかを自分が把握していること」に尽きます。

最後に、少しだけ先の話をします。

やがて、死者のほうが多くなる

2019年、オックスフォード大学インターネット研究所のカール・オーマン氏とデイビッド・ワトソン氏が、学術誌『Big Data & Society』に一本の論文を発表しました。国連の人口推計とFacebookの利用者データから、プラットフォーム上の死者の数を推定した研究です。

結論はこうでした。2018年時点の利用者数が今後増えないと仮定した場合、2100年までに少なくとも14億人の利用者が亡くなり、2070年には死者が生者を上回る。逆に利用者が増え続けた場合はその時期は遅れ、22世紀の最初の数十年になると見込まれ、2100年時点の死者は最大49億人に達しうる、というものです。

この数字が突きつけているのは、「オンラインのままの誰か」は例外ではなく、やがて既定になるという事実です。今わたしたちが怪談として語っているものは、数十年後にはネットワークの標準的な風景になります。そのとき、この膨大なデータを誰が管理するのか、誰に権利があるのか。オーマン氏自身が、その問いを研究の主眼に置いています。

そして、故人が「返事をする」時代になった

もう一つ、避けて通れない話があります。

2015年11月、モスクワで、ロマン・マズレンコという34歳の男性が交通事故で亡くなりました。親友だったエフゲニア・クイダ氏は、彼の友人たちのスマホに残っていたメッセージを一つずつ集めてまわり、8,000行を超えるテキストを手にしました。そしてそれを使ってニューラルネットワークを訓練し、彼のように話すチャットボットを作りました。この試みが、のちに世界で1,000万人以上が使うAIコンパニオンアプリ「Replika」へと発展していきます。

それから約10年。今では、故人のデータからAIを作る事業はデジタル・アフターライフ産業という名前で呼ばれるようになりました。2024年5月、ケンブリッジ大学の研究者らが学術誌『Philosophy & Technology』に、この分野の倫理を検討する論文を発表しています。研究者たちが強く警告しているのは、次の点です。

ここで、第1章の一行に戻ります。オンライン表示は、本人がそこにいることを見ていない。この記事の前半では、それは「機械は死を知らない」という素っ気ない事実でした。しかし故人を模したAIが相手になると、同じ事実がまったく違う重さを持ちます。画面の向こうに人がいるかどうかを、システムは今も昔も判定していない。そして今後は、いないことを技術的に埋め合わせられるようになります。

亡くなった人のアカウントが「オンライン」になっている――この現象は、そう遠くないうちに怪談ではなくなります。それが怪談でなくなったとき、わたしたちが本当に考えなければならないのは、緑の点の意味ではなく、その裏で誰が何を動かしているのかのほうです。